ラムダ地下・屋上防水シリーズver.241

戸建住宅・店舗・高層ビル・工場など幅広い用途のニーズに応じて、窯業系建材の不燃外壁材、外装材、木目軒天や、耐火パネル・遮音床材等を生産。長年培われた技術力に基づき、高意匠かつ高性能な不燃建材の開発・製造を行なっています。 木造耐火用指定部材等を一貫生産。高度な機能付加で各業界からは高い評価を受けています。


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2ラムダ地下二重壁工法の設計指針3-1基本的な考え方3-3計算例BasementSeriesここではラムダ15ヨコSP-Y定尺2,990㎜を基本にして設計計算上有効な中間の支持を設ける場合で検証を行います。(1)ラムダの検討中間胴縁を1,000㎜毎に設置した場合を検証します。a.地震荷重パネル止付け保持力の検討20.9×1.0×0.303×1=6.3<65kgf/ヶb.地震荷重パネル曲げ応力の検討等分布荷重、単純梁で検討w=20.5×1.0×0.303=0.062kg/㎝100σ=M=wℓ2Z8Z8×9.5=0.062×1002=8.2<120kgf/㎝2c.地震荷重パネルたわみの検討等分布荷重、単純梁で検討δmax=5wℓ4=5×0.062×1004=0.09cm<ℓ=100=0.5cm384EI384×1.2×105×7.5200200d.対人荷重パネル曲げ応力の検討中央集中荷重、単純梁で検討P=50kgfσ=M=Pℓ=50×100=65.8<120kgf/㎝2Z4Z4×(9.5×2)e.対人荷重パネルたわみの検討中央集中荷重、単純梁で検討P=50kgfδmax=Pℓ3=50×1003=0.579㎝<2×ℓ=2×100=1㎝48EI48×1.2×105×(7.5×2)200200(2)胴縁の検討階高3.5mの両端支持をして対人荷重により検証します。a.対人荷重胴縁曲げ応力の検討中央集中荷重、単純梁で検討P=50kgfσ=M=Ph=50×350=271.7<2400kgf/㎝2Z4Z4×16.1b.対人荷重胴縁たわみの検討中央集中荷重、単純梁で検討P=50kgfδmax=Ph3=50×350348EI48×2.1×106×80.7=0.264㎝<2×胴縁間隔=2×100=1㎝200200ラムダの一般的設計仕様は、外壁材として耐風圧設計をするものとして「ラムダ設計施工説明書」に記述されていますので、参考資料としてご確認ください。地下の場合、用途によって設計上配慮すべき条件や荷重が変わってきます。例として、機械室などでは対人的荷重の配慮が必要でないケースがあり荷重条件が違ってきます。本カタログは一般的な例示をまとめてありますので、いわゆる「標準施工」としてメーカーが守るべき基準を定めたものとは違いがあります。ご採用にあたりましては、施工者と施工仕様について事前にお打合せください。3-2設計荷重・設計基準値設計者が独自の判断で設定される場合は以下の限りではありません。①地震荷重特に指示なき場合は、設計用水平震度Ks=1.0とする。「官庁施設の総合耐震計画基準及び同解説」平成8年度版による場合は地下階の建築非構造部材の設計用標準水平震度(Ks)A類施設の地下階Ks=0.6B類施設の地下階Ks=0.4を引用する。②対人荷重(人の寄りかかりによる荷重)荷重条件:パネル押込み側荷重として50kg※1点集中)。※「建築物荷重指針・同解説」日本建築学会その他の荷重人ひとりがよりかかった場合の設計荷重50kg/mを引用し、胴縁間隔1mを想定(社内基準)但し、ラムダは上下に嵌合しているため、荷重は当該パネルと上下パネルの各1/2幅分の合計606で荷重を負担するものと考える。また、高所における対人荷重は通常考慮しなくてよいが、梯子などを使う可能性がある場合は検討条件に加えるものとする。③設計条件a.地震荷重においてパネルの止付けが脱落しないこと。(面外室内方向荷重)b.地震・対人の両荷重のいずれか大きいほうでパネル、下地それぞれが破断しないこと、下地の固定部が破断しないこと。また、それぞれのたわみが1/200×支持スパン以下であること。対人荷重の場合の下地のたわみが(2×胴縁間隔)×1/200以下であること。④その他設計条件a.ラムダ部材・部品関係の設計数値はラムダ設計施工説明書P.35〜36記載値を使用する。b.衝撃強さは地下室の用途により、ラムダ設計施工説明書P.14の表を参考にする。c.耐食設計は使用環境により判断する。湿潤雰囲気での下地鋼材はSUS材もしくは溶融亜鉛メッキ鋼板同等以上を推奨します。乾燥雰囲気では電気亜鉛メッキもしくは防錆塗装を選定してください。)d.防露設計は使用条件により判断する。(一般に夏季地下外周壁面は結露します。ラムダ層を設けた場合、ラムダと外周壁面との間には空気層が存在しますので結露は起きにくくなります。これは計算により確認できます。)e.ガス系消化設備等により防護区画内の圧力指定がある場合は、パネル及び下地材についての強度検討を行う。6


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